古歩道│WHO③

WHOへの非難はまだある
WHOの利害衝突の処理のまずさを非難する医学出版物はBMJだけではない。『EC議会』に載ったレポートでもWHOは非難されている。「議会は、H1N1インフルエンザの大流行の処理方法については、WHOだけでなく、EUレベルと国家レベルの保健学権威たちから警告を受けた」。続けて、WHOの行動は「莫大な公的資金を無駄にし、ヨーロッパの公衆が直面している健康リスクについて根拠の薄い恐怖を広げる」結果になった。
おもしろいことに、「ナチュラルニュース」も他の自然健康団体も1年前に同じことを言っていた。この結論に達するのに万金を費やす必要はない。病気ケア産業が実際にはどれほど堕落しているかを知っている者にとっては、分かりきったことだった。
彼らが実際にやっていることは、もっと金を儲けることだ。WHOの科学アドヴァイザーに賄賂を贈り、いったんワクチン・セールスの波が押し寄せると彼らにキックバックを払いながら。
ワクチン製造会社と薬品販売促進者たちは、もちろんこの調査報道を非難している。彼らに言わせれば、WHOには、大流行を宣言しワクチン投与を進める以外に「選択肢」はないのだ。インフルエンザの治療選択肢はワクチンだけだからだ。これはもちろん大嘘である。ビタミンDは、インフルエンザ感染予防としてワクチンの5倍の効果があるということは科学的に証明されている。しかし、WHOは誰にもビタミンDを勧めたことがない。
すべての焦点は高価なワクチンを推し進めることに置かれる。本当に人々に実効のあるものを勧めることはない。今やわれわれは理由を知っている。人々が大流行に対して脆弱であればあるほど、H1N1で死ぬ人がそれだけ増え、それによって、ワクチン投与の重要性が「証明」されることのからくりを。
言い換えれば、人々が自然療法を知らないままにされているのは、そのほうがたくさんの死者が出るし、ワクチン投与の緊急要請がしやすいからだ(少ししか患者が出ないのは大製薬会社の利益に結びつかないというわけだ)